北朝鮮が地下水爆実験を行ったと報じられており、大騒動になっていますが、この実験実施は１月３日に命じられたとされており、３日間韓国の情報筋がつかんでいなかったことになります。
実験の有無よりこの方がはるかに大きな問題であり、今の北朝鮮が韓国の情報機関をはじめ西側から完全にブラックボックス化しているのが分かります。
今後この水爆実験がどのような規模でかつ小型化につながる実験であったかどうかが焦点になりますが、
この実験の前に、サウジとイランとの「喧嘩」が勃発しており、しかもロシア外務省は、サウジとイランの外務大臣をモスクワに招き仲介するとしているのです。
アメリカの影響力が落ちている中、ロシアが猛然と力をつけてきており、仮に今回ロシアがサウジとイランを”操る”ことが出来れば、中東諸国はロシアになびきます。
これを阻止するために、アメリカはケリー国務長官が介入に出てきていますが、そこに北朝鮮の水爆実験となれば、アメリカはこの北朝鮮問題に掛かりっきりになります。
即ち、アメリカはサウジとイラン問題には介入できないことになるのです。
また仮にロシアがこの北朝鮮核実験を事前に知っていたとすれば、１月４日に中国株が暴落したのも頷けます。
３日に北朝鮮の金第一書記が水爆実験を命じる書類にサインをしており、この情報がロシアを通じ、中国のトップにわたっていたとすれば、４日に中国株が売り浴びせられるのも納得がいくからです。
経済的な理由だけではなく、核実験情報も裏であったとすれば、取引停止になるような７％を超える暴落を演じましても何らおかしくはないからです。
２０１６年は丁々発止の情報戦が戦わされるのでしょうが、日本は全くわれ関せずと無風となっており、平和国家そのものとなっています。
次にはどのような「サプライズ」が市場を襲うでしょうか？